投資方針

株式投資の手法

株式投資の手法について考えてみたい。

本ブログの記事投資の対象(記事 No.00004)において、投資対象は株式、それも日本株に
限定する事を綴った。

さて一口に日本株に投資すると言っても、複数の選択肢がある。

主なものを挙げてみると、次の様になる。

 ・投資信託/ETF(現物系)
 ・投資信託/ETF(デリバティブ系)
 ・るいとう(株式累積投資)
 ・先物取引/オプション取引
 ・個別株式(信用取引)
 ・個別株式(現物取引)

1.投資信託/ETF

文字通り、投資行為について第三者を信用して託すという事であり、運用の一切を一任する方法となる。

一昔前までは「投資信託」イコール「ゴミ」と揶揄されたりしてまともなものはごく少数であり、
一般素人投資家を食い物にする証券会社の収益確保のためだけに組成されたものが多かった。

最近は当局の指導や証券会社の変化、また公平に評価する仕組みの浸透や一部の優秀なファンドの登場
など、投資信託を取り巻く環境や投資家の評価も変わりつつある。

しかし、未だに安易なテーマの選定や短期的な思考、似た様な商品の乱造傾向も続いており、長期的に
顧客寄りの視点での商品作りにはほど遠く、まだまだ全体的なレベルの底上げには至っていない。

少額から購入できるという利点はあるものの、長期投資の観点で作られているものは極僅かであり、
その様なものであっても銘柄の入れ替えが頻繁に行われているものも多く、ファンドマネージャーを
全面的に信用出来るには至ってはいない。

加えて運用コストも馬鹿にならず、長期的に投資していくとなるとこのコストの積み上がりも相当な
ものとなる。

また、投資信託には単純に現物株式を直接組み込むもの以外にも先物やオプションを組み込んで組成
するものも多い。

これらの商品は基本的には短期投資向けであり、長期投資としての選択対象とはならない。

結論としては、長期投資を標榜する投資信託のファンドマネージャーを全面的に信用して、必要な
コストを払ってでも運用を託したいとは全く思わない。

2.るいとう(株式累積投資)

証券会社で選定した投資信託や個別銘柄を毎月一定の金額で購入する。

最大の利点は、毎月少しずつ継続して購入する事による普段は無意識で「忘れていたがいつのまに」
という点と「ドルコスト平均法」により相場が安い時ほど沢山購入出来るという事であろう。

肝心の手数料は相対的に高いが、長期間継続する事によって無理なく資産形成が出来ると思われる。

しかし私は社会人となって以来、一度もこの仕組みを利用した事が無い。今更という想いと手数料の
点で、やはり二の足を踏む状態である。 若い人は、上手くこの仕組みを利用すると良いと思う。

3.先物取引/オプション取引

先物・オプション取引は時間との闘いである。ポジションを持ったらそのまま放置する事は出来ない。

これらの取引は、時を選ばず闇雲に行う事は即ち「負け」を意味する。

短期的な相場の動きを的確に予想し、あらゆるイベントを利用して自分がターゲットとなる日に対象と
する原資産が幾らになるのかを想定してから、勝算を持って臨む必要がある。

特にオプション取引はSQ到来と共に何と全く無価値になるという、究極の破壊力である。

たった一度の取引で莫大な資産を築ける可能性がある一方、やり方を間違えると何もかも失うリスク
がある。

短期的な相場の動向を読むのに長けている人が向く投資法である。
言わずもがなであるが、私には全く出来ない芸当である。

4.個別株式(信用取引)

デリバティブでもそうだが、自分の持つ資産を超えて投資を行う場合、そのリスクは格段に大きくなる。
これも先物/オプション取引と同様、原則として期限付きの取引となる。

私は長期投資を方針として掲げており、短期的な相場の影響を受ける有期限の取引とは相性が良くない。
焦らずに長期目線で保有を続けられる方法がベターである。

5.個別株式(現物取引)

最後に残るのはこれである。 やはり何と言っても、個別株式の現物取引である。

自分が良いと判断した会社に現物で投資し、時間の経過と共に少しずつ会社の価値が増大していく。
そしてその結果、評価資産が自然と増えていく。 保有中のコストも一切掛からない。

費用対効果抜群の、究極の株式投資の手法である。 何事も、シンプル・イズ・ベストである。

今後も、日本株の長期的な現物投資ひとつで投資資産をゆっくりと増やして行きたいと考えている。

[成長株への長期投資~経済的自由人を目指して~ 記事 No.00081]

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プロフィール

 Author : 圭壱

 50代の会社員。

 2013年より日本株を対象とした

 成長株への長期投資を実践。

 投資先企業の活動を通じた社会貢献と同時に、投資

 資本の成長を目指す。 最終目標は経済的自由人。

保有株式の年末評価額 (単年率・累計率)

 2013年12月  1,560 万円でスタート

 ・2013年   1,567 万円 ( +0% )

 ・2014年   1,923 万円 ( +23% ・ +23%)

 ・2015年   2,297 万円 ( +19% ・ +47%)

 ・2016年   2,695 万円 ( +17% ・ +72%)

 ・2017年   4,739 万円 ( +76% ・ +203%)

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